新型コロナウイルスへの感染を懸念した医療機関への「受診控え」で、他の疾病を悪化させるケースが出ている。がん検診を控えた結果、肺がんの発見が遅れて死亡するケースが確認されているほか、生活習慣病の悪化を憂慮する声も。専門家は「受診による感染リスクより、受診を控えて病状が悪化するリスクの方が高い」として注意を呼び掛けている。
（荒船清太）
９月上旬、東京都内の総合病院に勤務する呼吸器科系の男性医師は、初診の５０代男性の肺のエックス線写真を見て言葉を失った。肺がんが他の部位に転移し、手の施しようのない末期状態だった。
男性は昨年まで毎年４月にがん検診を受けていたが、今年は新型コロナの影響で検診が休止となった。６月に検診が再開された後も受診していなかったが、視力に異常が生じたことをきっかけに来院。その時点で手術も化学療法もできる段階になく、男性は９月下旬に亡くなった。
「仮に６月に検診を受けてがんを見つけていれば化学療法などもできて、命が助かったかもしれない」。男性医師は悔しさをにじませた。
日本対がん協会が実施したアンケートによると、今年のがん検診の受診者数はコロナ禍で激減。緊急事態宣言下の４、５月は同協会の大半の支部が検診を中止していたが、検診が再開され始めた６月も受診者数は前年同月比で３割強。７月も６割程度にすぎない。
新型コロナによる国内の死者はこれまでに約１６００人。対して、肺がんによる死者は毎月数千人に及んでいる。同協会の担当者は「来年以降のがんの発見が増えるとともに、がんの中でも進行がんの割合が増えることが懸念される」と警告する。
