次期学習指導要領でメディアリテラシー教育を強化方針　文科省、情報巡る判断力を育成へ

新年度が始まり、子供たちの学校生活も一新される。暴行動画の拡散などSNSが中高生のいじめに悪用されている問題を受け、政府は学校教育の指針となる学習指導要領で「メディアリテラシー（情報を読み解く力）教育」を充実させる考えで、授業や教材の改善も進む。情報化の影響は就学前の幼児にも広がっており、早期の対応が求められそうだ。

小中高校の各学年で学ぶべき内容を定める学習指導要領は、文部科学省の中央教育審議会（中教審）が改定に向けた検討を進めている。メディアリテラシー教育に関する内容の充実によって教科書の記述も手厚くなるが、どこまで実効性を確保できるかが課題となる。

「子供たちが自らの人生をかじ取りする力に直結する」。中教審の作業部会に委員として出席した山脇岳志スマートニュースメディア研究所長は、メディアリテラシーの重要性を強調した。