東京五輪・パラリンピック組織委員会は１４日、大会を取材する国内の報道関係者に対し、米製薬大手ファイザーから提供を受けたワクチンの接種を開始することを明らかにした。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）を通じて各社に通知した。取材許可証の取得が前提で、日本在住の海外メディアも対象。接種会場は東京都庁で、１８日にオープンする。
大会関係者のワクチンをめぐっては、政府が確保するワクチンと別枠で日本向けに供給を受けた約２万人分を、日本選手団のほか、選手と頻繁に接触するボランティア、契約業者に接種する。政府や組織委は追加のワクチン確保に乗り出し、大会関係者への接種拡充を図る考えを示していた。
