こうした機雷の敷設は、水上艦艇、潜水艦、爆撃機などの航空機、漁船など徴用した民間船舶によって行われる。旅大級駆逐艦や江滬（ジャンフー）級フリゲート艦などには機雷を敷設するためのレールが装備されている。新型の駆逐艦やフリゲート艦には敷設能力はなく、過去に１隻（艦名「遼陽」）だけ保有していた３００発の機雷を敷設できる９１８（沃雷）級機雷敷設艦は２０１２年末に退役して国家海洋局の海洋監視船に改装されたが、それでも掃海艇など水上艦艇計約２００隻が機雷敷設能力を持つ。爆撃機のＨ（轟）６や戦闘爆撃機ＪＨ（殲轟）７も空中投下型の機雷を登載できる。
中国沿岸への敷設は民間の船舶でも行えるが、台湾近海など「攻勢的」な機雷戦の際には妨害が予想される。このため、台湾海軍の論文は、経済封鎖や台湾侵攻の際には潜水艦による敷設が中心となり、水上の艦船は補助的な役割になると分析している。
ただ、約３万艘の漁船は簡易的なレールの設置で１艘当たり約１０発の機雷を敷設できるようになると推定。夜間や悪天候時の視界の悪い機会に乗じて、港湾や主要航路、海上兵力の集結地点に大量の機雷を敷設する可能性を指摘している。台湾封鎖に必要な機雷数は７０００～１万４０００発とされ、中国には十分な敷設能力があることになる。
日本にも影響
米海軍大学の０９年の論文によると、機雷の敷設時期について、中国海軍の教本は、港湾や航路への封鎖発効の約１０日前から作業を開始する必要性を説いているという。中国が実際に戦闘状態になる前から秘密裏に機雷を敷設し始めることを示唆している。
この論文は、実際に中国が機雷を敷設するシナリオとして、台湾海峡危機に加え、朝鮮半島情勢が緊迫した際に米軍などの接近を防ぐため黄海に敷設したり、南シナ海で領有権を主張する島嶼（とうしょ）に他国の艦船を近づけないため、その周辺に敷設したりする可能性を指摘している。
さらに、台湾海峡危機シナリオでは、沖縄やそれ以外の日本、グアムやハワイの米海軍基地の沖合に潜水艦で機雷を敷設する選択肢もあり得るとしている。米海軍が日本に前方展開している掃海艇はわずか４隻に過ぎず、その場合、世界最高水準の実力を持つ海上自衛隊の役割に注目が集まることになる。（台北支局）
