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米メディア反応 「退席は適切な判断」との評も

 【ハノイ=黒瀬悦成、ワシントン=住井亨介】ハノイで行われた2度目の米朝首脳会談に関し、米紙ウォールストリート・ジャーナル(電子版)は2月28日、会談が不調に終わったのはトランプ米大統領流の「トップダウン外交」の限界を示すものだと指摘し、非核化措置の解釈の溝は「愛想笑いだけでは埋められなかった」と評した。

 国務省のジョセフ・ユン前北朝鮮担当特別代表は同紙に、会談の結果は「準備不足を露呈するものだ」と述べ、「(首脳会談までに)制裁緩和をめぐる合意に至らなかったせいで協議は頓挫した」と批判した。

 一方、著名コラムニストのファリード・ザカリア氏はワシントン・ポスト紙(同)への寄稿で「トランプ氏は、悪い取引は取引不成立に劣ると判断したようだ」と分析し、「妥当な結論であり、トランプ氏と同氏の(交渉)チームがこの重要な問題に対し、しかるべき真剣さで取り組みつつあることを示すものだ」と歓迎した。

 ニューヨーク・タイムズ紙(同)も「会談の失敗は隠しようもない」と厳しい評価を下しつつ、共同合意文書への署名見送りは「適切な判断」だとした。

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