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【ルピーの世界】インドに挑戦する「日本式カレー」 食への保守性、宗教…“逆輸入”の成否は

インドの首都ニューデリーで、「TOKYO TABLE」が提供を始めた日本式カレー(森浩撮影)
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 日本企業がインドで日本式カレーを売り込もうとしている。カレー「発祥の地」である人口13億人の巨大市場は、確かに大きな可能性を秘めているといえるだろう。ただ、インドは食に対して保守的な土地柄とされる上、多様な宗教を抱えて制約も多い。果たして日本の国民食ともいえるカレーは、“故郷”で受け入れられるのか。

 そもそも、日本のカレーはインドのものとは似て非なる料理だ。インドで小麦粉でとろみがついたカレーをご飯に乗せる「カレーライス」を目にする機会はほぼない。理由は、日本のカレーがインドから直接ではなく、旧宗主国の英国経由で伝来したためだ。西洋料理の影響を受けて、日本で独自に進化した料理といえる。

 「カレー発祥の地なので、受け入れられる素地はあると思っている」と話すのは、レトルトカレー「ボンカレー」を手掛ける大塚食品(大阪市)の広報担当者だ。5月に南部ベンガルール(バンガロール)に現地法人を設立し、インド市場に参入した。ベンガルールはIT企業が集まり、流行の発信地としての存在感が高まりつつあり、ここからインド中に日本カレーを広げていきたい考えがある。

 インドで特に配慮する必要があるのが、メニュー展開と製法だ。人口の約8割を占めるヒンズー教は牛を神聖視するため、ビーフカレーの提供は難しい。そもそも日本のカレーには牛肉エキスが使用されていることが多く、インド独自の商品を開発する必要がある。豚肉を禁忌とするイスラム教徒も無視できない規模で、宗教を問わずベジタリアンも多い。

 同社はインド向けに野菜カレーを準備。11月末をめどに企業内の売店や食堂を対象にして、まずはカレーパンとして販売を開始する。複数の調理方法をインド人に試食してもらった結果、好評だったのがカレーパンだったという。「食感と辛さと脂っこさがちょうどいいバランスなのではないか」と同社は分析。カレーパンを入り口にして日本の味を知ってもらい、将来的には主力商品であるレトルトタイプをスーパーなどで販売したい意向だ。

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