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【緯度経度】シリア攻撃で不安増す新たな中東枢軸 三井美奈 

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 米側陣営は、欧州に加え、サウジアラビアとアラブ首長国連邦(UAE)の湾岸君主制諸国。注目すべきは、エジプトが「軍事紛争の拡大」に懸念を表明するなど、親米だったはずの国が攻撃を支持しなかったことだ。イラク政府は「地域を不安定化し、テロ拡大を招く」と強く反発した。北大西洋条約機構(NATO)加盟国であるトルコのエルドアン大統領は攻撃を支持したが、ロシアと組む姿勢は変えていない。攻撃の当日、プーチン露大統領と電話し、シリア安定化で協力を確認した。

 米露の対立は、中東で米ソ冷戦が復活したかに見える。だが、対決の真の主役は、地域覇権を競うイランとサウジである。両陣営は、攻撃前から激しい駆け引きを展開した。攻撃の10日前、イランのロウハニ大統領はエルドアン、プーチン両氏とトルコの首都アンカラに集い、「3国枢軸」をアピール。一方、サウジのムハンマド・ビン・サルマン皇太子は3月から約1カ月かけて英米仏を歴訪した。イランがシリアを拠点に影響力を広げるのを阻止するため、包囲網構築を狙った。

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