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ポストコロナの働き方は「選択肢」が重要に “ハイブリッド型”に移行するテック企業が急増中

 新型コロナウイルスのパンデミックを経て在宅勤務する人が増えた一方で、コロナ後を見据えた動きが活発になっている。働く場所や時間などのさまざまな選択肢を提供する「ハイブリッド・ワークプレイス」という考え方だ。

TEXT BY ARIELLE PARDES

TRANSLATION BY NORIKO ISHIGAKI

WIRED(US)

LUIS ALVAREZ/GETTY IMAGES
LUIS ALVAREZ/GETTY IMAGES

仕事場としてのオフィスは、いまや“心のなか”にある。少なからぬ人にとって、オフィスはもはや毎日通う場所ではなくなったのだ(家で廊下を移動することを「通勤」と呼ばない限りは)。

オフィスで同僚と毎朝コーヒーとともに交わしていた会話は、いまはSlackでのやりとりに変わった。スタンディングミーティングはZoomだ。トレンドだったオープンフロア型オフィスでかつてデスクを共有していた仲間たちは、それぞれ自分のディスプレイという仕切られた区画の上で仕事をしている。

これがうまくいっている人も多い。在宅勤務という新しい生活によって生産性が高まり、満足している人たちだ。一方で、悲惨な状況の人もいる。ネットへの接続が悪い、ひとりで仕事に集中できる十分なスペースがない、子どもが周囲で騒ぐ--となれば、在宅勤務は苦痛でしかない。

つまり、企業が今後を考えるにあたっては、考慮すべきことがいくつかある。まず、在宅勤務に満足している従業員にはそのまま続けてもらい、オフィス勤務を望む人には戻ってきてもらう。そして、いつどこでどう働くかについて柔軟性を求める人の希望にも応えていく。といった具合だ。

支持が広がる「ハイブリッド」な働き方

これらすべてを踏まえて登場した折衷案が、「ハイブリッド・ワークプレイス」である。ハイブリッドな職場では、これまで通りオフィスに自分の固定デスクをもつ人もいれば、ビデオ会議で参加する人もいる。週に数日は自宅で働き、残りはオフィスに出社して、事前予約しておいた共有デスクで仕事をする人もいる。朝9時から夕方5時までの勤務時間を継続する人もいれば、自分で自由な時間に働く人もいる。

リモートワークに関する大規模な市場調査を実施してきた調査会社のガートナーのバイスプレジデントのジョージ・ペンは、「柔軟性や順応性、雇用する側とされる側が主体性を共有するスタイルを特徴とするモデルです」と、ハイブリッド・ワークプレイスについて説明する。そしてかなり理想主義的な概念であるとした上で、「こうした要素を分析していくと、そもそも柔軟性とは何を意味するのかといった解釈の余地があります」と言う。確かに「ハイブリッドな働き方」という言葉そのものにもさまざまな解釈がある。自動化を進めた職場を指す場合や、業務を請け負うかたちで働くスタッフの多い職場を指すこともあるだろう。

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