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パンデミックで広がるリモートワークは、“悪しき企業文化”に終わりをもたらすか

 新型コロナウイルスの影響で、さまざまな企業に広がったリモートワーク。柔軟な働き方や効率のよい会議運営によって、生産性の向上も見込めることが明らかになってきた。突如として訪れた危機は、これまで“常識”とされてきた働き方に変革をもたらそうとしている。

TEXT BY MARIA MELLOR

TRANSLATION BY MAYUMI HIRAI/GALILEO

WIRED(UK)

IMAGE BY GIACOMO GAMBINERI
IMAGE BY GIACOMO GAMBINERI

新型コロナウイルス対策として実施されたロックダウン(都市封鎖)の期間中、ポール・マッケンジー=カミンズは1日に最大6時間もの余裕ができたことに気づいた。そして、仕事のやり方は変えることができると悟ったのだ。

広報代理店のClearly PRのマネージングディレクターである彼は、ロックダウン以前は毎日2時間かけてイングランドのバークシャーからバースまで通勤していた。そしていくつも会議に出席していたのだが、結局は意味のない会話で長引いてしまっていた。ところが、すべてリモートになった途端に、会議は要点を絞った簡潔なものになったのである。

「新型コロナウイルスのおかげで明確になったのは、会議を簡素化して時間の効率を高めることは可能ということです」と、マッケンジー=カミンズは言う。これから彼は週に2日はリモートで仕事をすることにして、生産性のレベルを維持する対策をとるつもりだという。なにしろ彼のチームは非常に効率よく仕事をしてきたことで、年の後半に予定されていたキャンペーンを前倒しできるようになったのだ。

悪しき企業文化の終わり

対面でのやりとりは、互いの関係を確立してコラボレーションを加速させる上で最も重要なビジネスコミュニケーションのあり方であると考えられてきた。ところがロックダウンによって、面と向かって人と会わなくても生産性を維持できることが証明された。そして長年にわたって職場にはびこってきた悪習慣も顕在化したのである。

会議管理ソフトウェア企業のeShareが2018年に実施した調査によると、英国で働く平均的な人々は週に4.4回の会議に出席しており、その半分以上を不要なものと考えている。これらの会議には週あたり5時間47分が費やされ、その準備に5時間近くかかっている。

今回のリモートワーク期間の影響で、即時の反応を必要としないコミュニケーションへのシフトが起きれば、これまで不必要に費やされてきた時間のすべてがなくなるかもしれない--。ハーバード・ビジネス・スクールのラムリー・ファミリー記念講座准教授のプリトビラージ・チョードリーは、そのように指摘する。「質問に対して反応する時間に余裕があれば、それだけ回答に時間をかけることができます。そして、回答はより考え抜かれたものになるのです」

大勢がリモートで働く状況が今後も続くことになれば、人々をそれぞれのデスクにしばり付けるという悪しき企業文化が終わる可能性がある。結局のところロックダウンによって明らかになったのは、たとえ上司の目が行き渡らなかったとしても、生産性を維持することは可能ということだ。

近年は企業がプレゼンティズム(疾病就業)を奨励してきたことで、働く人々は病気であっても出勤するようになった。英国の国家統計局によると、1993年から2017年までの労働者の欠勤日数の平均は、年間7.2日から4.1日へと半分近くまで減少している。

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