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アップルの地図アプリ「マップ」が、知られざる“進化”を遂げている

 アップルが地図アプリ「マップ」の新しいバージョンを発表した。見かけ上はこれまでと劇的な違いがあるわけではないが、今回のマップ機能の刷新について興味深い点は、その「中身」にある。

TEXT BY LAUREN GOODE

WIRED(US)

IMAGE BY APPLE
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アップルが地図アプリ「マップ」の新しいバージョンを1月30日に発表した。主な新しい機能は、より高速なナビゲーション、より詳細な道路情報、リアルタイムでの交通情報のアップデート、お気に入りの場所のリスト機能、Google マップのストリートビューと同じように周囲の風景を3D画像で見渡せる「Look Around」などだ。

今回のマップのアップデートは大々的に告知されているが、見かけ上はこれまでと劇的な違いがあるわけではない。新たな機能の大半はすでに一部地域で利用可能だったが、アップデートによって米国のより多くの地域で利用できるようになった。だが、今回のマップ機能の刷新について興味深い点は、その「中身」にある。

ついに米国では独自マップが完成

アップルは「マップ」を2012年に公開して以来、自社のデータがカバーしきれていない部分とのギャップを埋めるため、トムトムをはじめとするナビゲーション技術の企業からライセンスを受けたデータに依存してきた。アップルによると、同社は今後は米国のデータについては、トムトムとのライセンス契約を継続しないという。代わりに米国でのナビゲーションは、アップル独自の基礎フレームワークに依存することになる。

アップルのシニアバイスプレジデントであるエディ・キューは、今回の米国でのマップの完成と新機能の提供は、彼が言うところの世界で最も優れた、最もプライベートなマップ開発への「重要なステップ」だとコメントしている。さらにアップルは2020年中に、「欧州を皮切りに新マップを世界中に提供する予定」だという。同社によると、マップは世界約200カ国で「数億」のユーザーが利用しているという。

現実の位置情報は常に変化していることから、地図のソフトウェアも進化していかなければならない。それをを考えれば、米国においてアップルのデジタルマップが完成したという表現は正確とはいえない。

それにアップルは、米国外の地域ではサードパーティの地図データに依存しており、米国内でも一部の機能に関してはYelpやOpenTableなdに頼っている。だが、数年にわたって数十億ドルを投資し、デジタルマップ事業において世界的にグーグルに追いつこうとしてきたアップルが、独自のマップを米国のすべてのユーザーに提供できるようになったと発表した事実は注目に値すべきだろう。

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