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リチウムを巡る各国の戦略が、電気自動車の未来を左右する

 スマートフォンやノートパソコン、電気自動車などを動かすバッテリーの材料として欠かせないリチウム。その需要は今後10年で供給を上回ると予想されている。調達競争が激化すれば、やがてリチウムは石油のように世界の勢力図を大きく変える存在となる可能性がある。

TEXT BY AMIT KATWALA

TRANSLATION BY MITSUKO SAEKI

WIRED(UK)

MILES WILLIS/STRINGER/GETTY IMAGES
MILES WILLIS/STRINGER/GETTY IMAGES

世界はリチウムを必要としている。リチウム電池はスマートフォンやパソコンなどに使われており、世界中で電気自動車(EV)への移行が進むにつれ、その役割はますます重要になるだろう。リチウムの原形である炭酸リチウムに対する世界的な需要は、2025年までに50万トンを超えると予想されている。

ところが、リチウムを大量に産出できる地域はごくわずかだ。世界全体の供給量の半分以上を、南米の「リチウム・トライアングル」と呼ばれるアルゼンチン、ボリビア、チリの3国が担っている。加えて、EVへの切り替えを実現するには、英国のウェールズだけでボリビアの年間産出量を使い果たすほどのリチウムが必要になると、低炭素エネルギーと環境問題を専門とするスウォンジー大学のアンドリュー・バロン教授は推測している。

EV革命と政治

リチウムに代わる物質を探す調査は世界中で行われており、硫黄や炭素系の物質を使った電池が有望視されている。だが、これらが市場に流通するにはかなりの時間を要する。

また、すでにリチウムイオン電池工場の新設や関連インフラの構築には、数十億ドル規模の資金が投じられている。リチウムそのものは希少金属ではなく、理論上は海水からの抽出も可能なのだが、固い岩盤や海水に阻まれて採集が難しいため、現状では多額の資金を要するのだ。

いまのところ、リチウムの供給は需要を満たしているが、今後10年間で需要が高まるにつれ、供給との差は開き始めるだろう。「リチウムが何かに代替される見込みは、どんどん薄くなっていくでしょう」と語るのは、技術産業で必要なレアメタルの確保を中心に事業を展開するTechMetの最高経営責任者(CEO)であるブライアン・メネルだ。

いまや中国、韓国、日本をはじめとする世界の主なリチウム輸入国は、先を争うように供給国との取引に乗り出し、収益性の高いこの金属の入手先を今後数十年にわたって確保しようと躍起になっている。EV革命の未来は、科学のいかなる進歩よりも政治的な議論にかかっていると言えそうだ。

2019年1月、ドイツはボリビアと契約を結び、2092年まで年間4万トンの水酸化リチウムを調達する権利を得た。中国は同様の契約をオーストラリアと結ぶ一方で、世界有数のレアアース鉱物産出国であるコンゴ民主共和国のインフラ構築プロジェクトにも数十年にわたって資金を提供している。19年5月には、フォルクスワーゲンが中国の江西ガンフォンリチウム(江西?鋒?業)と契約し、今後10年にわたるリチウム供給を確保した。

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