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ロボットが仕事を奪うのは、「男性・若年層・少数派の人種」からだった:研究結果

驚くような結果ではない。マイノリティーは高度な技術を必要としない仕事に就くことが比較的多く、製造業や建設業においては男性が大多数を占めるという、米国の雇用動向における当然の結果だ。

また若年労働者の多くは、フードサーヴィスのようなルーティンワークから仕事を始めるが、このような仕事はまさにいま技術革新の影響を受けている。食品加工ロボットや、マクドナルドが採用しているようなアプリやキオスク端末(タッチパネル式の情報端末)からの注文といった技術が登場しているのだ。

必要なのは、労働者の適応を助ける政策

それでも、自動化に見込まれる不均一性をマッピングすることは、社会へのより広範囲な影響を予測し、悪影響を最小限に抑えるうえで有効だ。ノースウェスタン大学助教授のユン・ヘジンは、「よりよい政策をつくるために詳細な数字を知りたいのです。労働者の再教育など、何に対して集中的に資金を投じればいいのかわかりますから」と話す。

ユンとマサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者たちは2018年に、米国の都市間における自動化による影響の不均一性について独自の調査を実施した。この調査ではブルッキングス研究所の研究とは別のデータがいくつか使用されたが、同研究所の研究結果と同様の地理的傾向が指摘されている。

ユンによると、この分析では自動化が不均一に進むことによって、都市化が加速する可能性があることも示唆されている。例えば小さな街では、自動化される可能性が高い仕事に就く人が多い傾向にある。一方大都市では、自動化がより遅く、数も増えるだろうと予測されている高価値の仕事やサーヴィス業がより多く存在するのだ。

ブルッキングス研究所のムロは、連邦、州、および地方の政策立案者が、予想される自動化の影響に触発され、労働者が適応できるよう支援する計画をつくることを期待している。

ここでムロはデンマークの求職者・職業訓練者向けの所得支援を引き合いに出した。労働年齢に達しているデンマークの人々の雇用率は米国のそれよりも高く、労働生産性は米国と同等なのである。

さらに、近ごろ米国をはじめ各国における経済成長の鈍化リスクへの懸念を考えると、そのような計画を立てることはさらに緊急の課題となっているとムロは指摘する。 08年の不況時に見られたように、企業は厳しい経済局面において新しい技術をどんどん取り入れるからだ。

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