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「ゲーム障害」は本当に疾病なのか? WHOの認定で巻き起こる論争

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少なくとも現時点では、「ゲーム障害のエヴィデンスは存在しない」というのが反対派の主張だ。この問題に関するこれまでの多くの研究は、驚くほど質が低い。大部分は統計的に不十分で、小さなサンプルサイズに基づくものであり、ヴィデオゲームが心理的な問題の原因になるのか、それとも単に関連があるだけなのかについてほとんど明らかになっていないのだ。

「こうしたゲーム習慣のなかには、ほかの心理学的な諸問題が陰に隠れており、そのための対処策のようなものもあるのです」と指摘するのは、カナダにあるウォータールー大学のゲーム研究所で「Human-Computer Interaction Games Group(人とコンピューターの相互作用のゲームグループ)」のディレクターを務めるレナート・ナックだ。

誤診の判定ポイントは「まだない」

研究のこうした欠陥と入り混じって、諸研究に一貫性がないという問題もある。測定する対象だけでなく、測定する方法についても一貫性がないのだ。コネチカット大学のペトリーは、「ゲーム障害の調査に使われた自己報告による測定尺度の種類は、はるかに50は超えているのです」と語る。言ってみれば、ゲーム障害を扱う研究者の多くは、同じ言語を話すことさえできていないのだ。

結果として、ゲーム障害がどの程度広がっているかの推定も大幅に異なる。ただし、ペトリーが制定に関わったDSMの暫定基準に基づく複数の研究によると、「人口の0.3パーセントから1パーセントがゲーム障害の影響を受けている可能性がある」と示されている。

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