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新型コロナ 休校要請から1年 教室一変、学びは止めない

 休校期間中に多くが停止された部活動は、体が密着するなど感染リスクの高い活動は避け、換気を徹底するといった対策が示され、学校が始まると再開された。ただ、夏の全国高校野球選手権大会が交流試合に形を変え、8月の全国高校総合体育大会(インターハイ)が中止となるなど大会やコンクールの中止が相次いだ。硬式テニスでインターハイを目指していた高校3年生(18)は「休校後は実質的に引退することになり、悔しさを勉強にぶつけるしかなかった」と振り返る。

 部活動や行事、遊びを制限された子供たちへの心身への影響は「これから表面化してくるおそれがある」と、早稲田大の本田恵子教授(学校心理学)は指摘する。特にルールを真面目に守る子供ほど注意が必要といい、「ストレスの兆候はちょっとした行動の変化に出る。保護者は注意深く見守り、子供の話をよく聞いて」と呼びかけている。

35人学級の実現

 一斉休校で生じた学習の遅れや学校での感染リスクに対する危機意識は、オンライン授業や少人数学級など、停滞していた教育政策を進める原動力となった。

 一斉休校は、学校現場のICT(情報通信技術)化の遅れを顕在化させた。校内の通信環境や教員の習熟不足がネックとなり、すぐに授業をオンラインに切り替えて継続できた学校は少数。公立校を中心に学習の遅れを生んだ。

タブレットを活用した小学校の授業。今年度中にほぼ全ての小中学校で端末配備が完了する
タブレットを活用した小学校の授業。今年度中にほぼ全ての小中学校で端末配備が完了する
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 こうした状況への保護者らの不安の高まりを受け、文部科学省は小中学生に1人1台の学習用端末を配布する計画を大幅に前倒しした。当初は令和5年度までの実現を目指していたが、予算の確保を急ぎ、端末の調達でも自治体を手厚く支援。結果、今年度中にほぼ全ての学校で端末配布が完了する見通しとなった。

 活用されていなかったデジタル教科書についても、「授業時間数の2分の1未満」とされていた要件が撤廃される見通し。中央教育審議会が1月にまとめた答申では、感染収束後も見据えたデジタル教科書を含めたICT活用が方向付けられた。

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