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内視鏡や病理診断に8Kも シャープが医療関連事業戦略

シャープの医療や介護に関する事業展開について説明する津末陽一専務=8日、堺市のシャープ本社
シャープの医療や介護に関する事業展開について説明する津末陽一専務=8日、堺市のシャープ本社

 シャープは8日、医療や介護事業戦略を発表した。液晶パネルや情報通信技術(ICT)などの独自技術を活用し、遠隔での病理診断などに活用できる8K対応のカメラやパソコンなどを投入する。新型コロナウイルスの感染拡大で負担が増す医療・介護現場向けの製品やサービスを拡充していく。

 同社はすでに高精細な映像を映し出す8Kモニターを内視鏡手術装置向けに供給している。今後は遠隔での病理診断のほか、手術室内の監視や、医療教育用として8Kに対応したカメラやパソコンなどを売り出す。

 また、遠隔でのオンライン診療向けに、タブレットを使った医師と患者のビデオ通話ツールを提案。患者の顔色を実態に近い色合いでモニターに映し出すシステムの開発も進める。

 そのほか、病院や介護施設で食事や手術器具、寝具などを自動搬送するロボットや、新型コロナの感染防止策として病院や薬局などの待合室での密集を防ぐため、患者が室外にいても呼び出せるコールベルシステムなども売り込む。

 堺市の本社で記者会見した津末陽一専務は「医療の高度化や医療・介護従事者のサポートにシャープの商品で貢献したい」と述べた。

 シャープは3月、政府の要請でマスクの生産に参入。戴(たい)正(せい)呉(ご)会長は6月の定時株主総会で、健康関連分野に注力する方針を打ち出していた。これまでにも医療用超音波洗浄機を医療事業者に約1800台販売しており、こうした販売ルートを活用して拡販する。

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