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西日本豪雨2年 SNSで被災者つなぎ居場所づくりを

川辺復興プロジェクトあるくの槙原聡美代表
川辺復興プロジェクトあるくの槙原聡美代表

 平成30年7月の西日本豪雨で被災した女性が、オンラインやソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を駆使して防災や地域づくりの取り組みを進めている。岡山県倉敷市真備(まび)町川辺地区の住民グループ「川辺復興プロジェクトあるく」代表、槙原聡美さん(40)。被災して感じたのはコミュニティーの喪失と情報の重要性といい、「みんなをつなぎ、居場所をつくりたい」と活動を続ける。(織田淳嗣)

 「私は帰りたいけど、どうせみんな帰ってこんのじゃろ」。豪雨直後、被災した自宅の片づけに戻った槙原さんは、知人のこんな嘆きを聞いた。

 槙原さんの住む川辺地区は約1700世帯の大半が全壊。槙原さん一家は無事だったが、同県総社市の実家での避難生活を余儀なくされた。「みんな本当は川辺に帰りたいのに、帰れない。集まれる場所すらない」。コミュニティー喪失の危機を感じた。

 そんな中で槙原さんが着目したのがSNSだった。

 被災直後、無料通話アプリ「LINE(ライン)」で大勢の人が同時に文字で会話ができるグループ機能を使い、「ママ友」らとともに「川辺地区みんなの会」をつくった。川辺地区の人であれば誰でも参加でき、簡易トイレの設置場所や罹災証明書の発行、支援物資が受け取れる場所といった生活情報を共有した。被災者らをつなぐとともに、「被災地では何より情報が不足している」との思いがあったためで、約20人で始まったグループは、約550人にまで膨らんだ。

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