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「不妊治療は時間との闘い」コロナ禍で延期推奨、広がった戸惑い

来院者は入口で検温し、手を洗ってから待合スペースへ。不妊治療専門病院では、感染防止に神経をとがらせながら治療が続けられている=大阪市北区のHORACグランフロント大阪クリニック(南雲都撮影)
来院者は入口で検温し、手を洗ってから待合スペースへ。不妊治療専門病院では、感染防止に神経をとがらせながら治療が続けられている=大阪市北区のHORACグランフロント大阪クリニック(南雲都撮影)
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 新型コロナウイルスの感染が拡大した4月、日本生殖医学会が、会員の医師に対し、不妊治療の延期を患者に提案するよう勧める内容の声明を出し、関係者に戸惑いが広がった。5月中旬、治療の再開を考慮するよう促し、事実上延期の推奨を撤回する通知が新たに発出されたが、再び感染が拡大した場合への不安は解消されていない。一般的に年齢が上がるほど妊娠率は低くなり、当事者からは「不妊治療の実情がわかっていないのではないか」と切実な声が上がっている。(加納裕子)

治療延期にショック

 「4月の声明の内容にショックを受けた」と話すのは、堺市の女性会社員(41)。昨年4月から治療をはじめ、勤務先の了解も得て不妊治療を最優先する生活を送ってきた。今年1月から、卵子と精子を体外で受精させる「体外受精」を開始。学会の声明は、受精卵を子宮に戻す2日前だったという。

 「年齢からして治療できるのはあと1年くらい。治療の延期は子供をあきらめろということ」と女性は訴える。通っているクリニックは患者の希望を尊重する方針を発表したため、予定通り治療を続けた。

 学会の声明では、延期を推奨した理由について、新型コロナウイルスが妊娠初期の胎児に及ぼす影響が明らかになっていない上、現在治験中の抗ウイルス薬が妊婦には使えず、受診や医療行為に関連した感染が危惧されたためと説明。延期の目安は「感染の急速な拡大の危険性がなくなるまで、あるいは妊娠時に使用できる予防薬や治療薬が開発されるまで」とした。

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 だが、女性は「自然妊娠した人に対し、厚生労働省は過度な心配はいらないとしている。感染しないよう注意すれば治療は可能なのでは」と話す。

「よく相談を」

 声明が出た4月、不妊治療専門病院を含む多くの医療機関で、医療物資が不足した。ある産婦人科医は声明の背景について「妊娠したら危ないという意味ではなく、医療物資が不足する中で、新型コロナ以外の多くの手術が延期された。それと同じで、今は医療物資をコロナ患者にまわしてほしいという文脈だったのではないか」と指摘する。

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