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救急医療、新型コロナで迫る限界 苦悩の現場「体制整備を」

 嶋津医師は「阪大病院にも、17病院が受け入れ拒否した肺炎疑い患者が運ばれてきた。救急車の行き先がなくなり、救命センターが診るほどの重症度でない患者も受け入れざるを得ない状態だ」と明かす。

 感染者の多い都市部で特に影響が大きく、大阪府によると、府内16カ所の三次救急医療機関のうち、大阪市の大阪急性期・総合医療センターや堺市立総合医療センターなど6病院が、新型コロナ重症患者の治療優先のため救急外来診療の休止・制限を行っている。

 「今はかろうじて踏みとどまっているが、新型コロナ患者の受け入れが増え続けると、重症患者が緊急性の高い治療を受けられなくなる可能性は当然ありえる」と嶋津医師は訴える。

協力を呼びかけ

 こうした状況は全国各地で起こりつつある。日本救急医学会と日本臨床救急医学会が4月中旬に全国の救急医を対象にした調査では、「30キロ離れた病院からも肺炎患者の紹介が増えた」「脳卒中患者でも体温が37度以上の場合は受け入れ拒否する病院がある」といった窮状を訴える声が多く寄せられた。

 日本救急医学会代表理事でもある嶋津医師は「迅速に検査できる環境の整備とともに、新型コロナ患者の受け入れ先の病院を増やし、症状に応じた患者の振り分けができる救急医療体制づくりが急務だ」と訴え、市民にはこう呼びかける。

 「限られた医療資源で最大多数の命を救うため、これ以上感染者や『疑い』の患者を増やさないよう協力してほしい」

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