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注目集める「現役ドラフト」選手会は来年度実施望む

労組日本プロ野球選手会の定期大会などを終え、記者会見に臨む炭谷会長(右から2人目)=大阪市中央区(松永渉平撮影)
労組日本プロ野球選手会の定期大会などを終え、記者会見に臨む炭谷会長(右から2人目)=大阪市中央区(松永渉平撮影)

 労働組合日本プロ野球選手会が日本野球機構(NPB)に対して導入を要望している「現役ドラフト」が注目を集めている。5日に大阪市内で行われた労組・選手会の定期大会は、12球団から34選手が出席。NPBが作成した現役ドラフト案について意見を交わし、炭谷銀仁朗会長(巨人)は現状の案を大筋で認めた上で、改めて12球団側に2020年度からの実施を強く求めていくことを明らかにした。(上阪正人)

 現役ドラフトとは、出場機会が少ない選手を他球団が指名して獲得。出場機会を増やし、活躍の場をつくる制度だ。2017年に選手会側が初めて新設を訴え、各球団の選手への意識調査を経て、18年からNPB側と折衝を重ね、話し合いが進められてきた。

 選手会が目指しているのは、米大リーグの「ルール5ドラフト」とされる。ルール5は毎年12月のウインターミーティングで行われ、メジャー40人枠から外れ、入団時に19歳以上だった選手は4年以上、18歳以下では5年以上が経過したマイナー選手をドラフト指名できるシステム。このドラフト指名からメジャーに定着した選手も多い。

 NPB側も導入には前向きな意向を示している。ただ、実施時期や方式、対象人数(候補者リスト)の範囲などの課題も多く、12球団内で統一見解がまとまっていなかった。

 この日の記者会見で、炭谷会長は「選手は1年1年が勝負」と強調。選手寿命が平均9年とされているプロ野球選手にとって、出場機会の多寡は死活問題となることから「完成形でなく、やってみていろいろ調節する部分が出てきてもいい」と早期導入を訴えた。

 一方、NPB選手関係委員会の委員長を務める阪神の谷本修球団本部長は、来年1月の実行委員会までに意見がまとまらなければ、来季中の実施は難しいとの見方を示している。

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