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ぺんてる争奪戦、勝者なき泥仕合か 前社長「悪影響避けられない」

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 文具大手のコクヨ(大阪市)が筆記具大手ぺんてる(東京都中央区)に仕掛ける敵対的買収に、文具大手のプラス(同港区)が対抗して株式の買い付けに乗り出したぺんてる争奪戦。両社の買い付け期限が迫る中、ぺんてる創業家で前社長の堀江圭馬氏が産経新聞の取材に応じ、どちらが優位になってもぺんてるの業績への悪影響は避けられないとの見解を示した。ぺんてるの経営権をめぐる3社の混乱は、勝者なき泥仕合に陥る恐れもある。(山本考志)

「PK戦争」の渦の中に

 堀江氏によると、騒動の発端は平成24年5月に開かれたぺんてる取締役会にさかのぼる。当時、社長だった堀江氏は、定年を過ぎた役員の退任を取締役会に提案しようとしたところ、逆に業績不振などを理由に社長解任動議が可決された。

 その後も堀江氏は親族分を含め約40%の筆頭株主として経営復帰を狙っていたが、昨年、取締役会の承認を得て保有株を投資会社に売却。この株を今年5月、コクヨが投資会社に出資する形で実質的に取得した。

 ぺんてる争奪戦の背景には、両社の頭文字から「PK戦争」と呼ばれてきたコクヨとプラスの文具市場をめぐる競争がある。コクヨは「キャンパスノート」を筆頭に文具メーカーとして大きな力を持つ。一方、流通に強みのあるプラスは29年、ノートに定評がある「アピカ」などを買収し、商品力を強化。堀江氏は「解任されて以来、プラスはコクヨに対抗するためにぺんてるとの距離を縮め、国内販売の合弁会社を設立する計画もあった」と打ち明ける。

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