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【動画】クルマよりカッコいいロボットトラクター…クボタ、ヤンマー、井関そろい踏み

 作業員が有人トラクターに乗って監視しながらロボットトラクターも同時に動かすと、作業効率は1・5倍に跳ね上がるとされる。クボタの佐々木真治専務執行役員は「ロボットトラクターの導入で農家の生産性は大幅に向上する」とアピールする。

 その後、クボタは稲を刈り取るコンバイン、ヤンマーは苗を植え付ける田植え機で自動運転対応の機種を発売した。クボタは来年秋にも自動で作業する田植え機を市場に投入し、主要な3つの農機で自動運転を実用化する計画だ。

 ただ、自動運転農機は高機能の機種では価格が1千万円を超え、普及が困難な側面もある。ヤンマーホールディングス傘下で農機を扱うヤンマーアグリ(大阪市)の日高茂実・開発統括部長は「コストダウンを図るには販売台数を増やすことが不可欠。まずは導入に向けて顧客の間に自動運転の機運を高めていくことが課題だ」と指摘する。

キヤノン、ソフトバンクも商機狙う

畑を耕すクボタのロボットトラクター「アグリロボトラクタSL60A」=7月30日、富山県高岡市
畑を耕すクボタのロボットトラクター「アグリロボトラクタSL60A」=7月30日、富山県高岡市
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 矢野経済研究所(東京)によると、スマート農業の国内の市場規模は、令和6年度に平成29年度(約129億円)の3倍の約387億円に成長すると見込まれる。事業の将来性に期待する異業種からの参入も盛んで、画像解析や情報通信に強みを持つキヤノン、人工知能(AI)への投資を加速するソフトバンクなども商機をうかがっている。

 激しい競争で先行するためには、自前主義にこだわらず開発スピードを速める必要がある。ヤンマーは29年、ドローン(小型無人機)を使って農作物の生育状況などを画像解析する事業で、コニカミノルタの技術を活用するため合弁会社を設立した。

 クボタも今年、社内に異業種との連携を目指す新組織を立ち上げた。「自社だけではカバーしきれない技術の開発に取り組む」(広報担当者)としている。

 スマート農業は異業種の力を借りて、さらに多様な変化と創造を生産現場にもたらそうとしている。

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