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迅速避難で犠牲者ゼロ 西日本豪雨から学ぶ教訓

整備した避難路を確認する岡山県総社市下原の自主防災組織の川田一馬副本部長=6月22日、岡山県総社市(渡辺恭晃撮影)
整備した避難路を確認する岡山県総社市下原の自主防災組織の川田一馬副本部長=6月22日、岡山県総社市(渡辺恭晃撮影)

 大規模な自然災害が相次ぐ日本列島。命を守る上で重要なのが、先を見据えた早期避難だ。昨年7月に発生した西日本豪雨でも、周囲で甚大な被害が生じる中、迅速な避難によって犠牲者を出さなかった地区がある。岡山県総社市下原(しもばら)地区と愛媛県大洲(おおず)市三善地区だ。共通していたのは、事前に顔が見える関係を築き、入念な準備を進めていたことだった。

■避難経路を自主整備

 「このままではどうなるかわからん。バスを手配できないか」。昨年7月7日午前1時ごろ、総社市下原地区。自主防災組織の副本部長、川田一馬さん(70)は市の担当者や知人にこう掛け合っていた。

 同地区では、雨が激しく降りしきる中、大きな爆発音とともに地区内のアルミ工場が爆発。自主防災組織のメンバーが集まり避難を検討していた公会堂の窓ガラスも吹き飛んで負傷者が出ていた。さらなる爆発の危険性も指摘され、一刻を争う状況だった。

 結局、雨の降りしきる深夜にバスは手配できなかったが、住民らは慌てることはなかった。避難に使ったのは、住民らのマイカーと市が手配したワゴン車。2時間足らずで110世帯350人のほぼ全員が市内のスポーツ施設などに逃げることができた。

 無事に避難を終えた背景にあったのが、入念な準備だ。同地区は近くを3本の川が流れ、過去にもたびたび水害に見舞われていた。明治26年には洪水で32人が命を落とした記録も残る。

 平成24年4月、東日本大震災をきっかけに自主防災組織を結成。元来の地元住民の結びつきの強さや防災意識の高さを生かし、自主的に避難経路を整備したほか、訓練も夜間や雨中に実施するなど工夫を重ねながら続けてきた。

 また、地区内を7つの班に分け、病人や高齢者など避難時に配慮が必要な住民をリストアップ。班ごとに声掛けを行い、全員を避難させる仕組みを構築していた。川田さんは「想定外のこともあったが、危機意識を持って訓練を重ねてきた結果だ」と話す。

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