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南海トラフ地震を前に連鎖する地震 大阪、京都でも急増

 「以前は大地震間の関連性が不明であったことが多かったが、地震観測技術の向上で小さな地震まで観測できるようになり、その継続的な活動から関連性が理解できるようになってきた」。遠田教授の解析によると、23年の東日本大震災の後は首都圏で地震が急増。現在も、やや衰えつつあるものの、大震災前より活動が活発となっている。また、大阪北部地震後は大阪府内と京都府南部で地震が急増し、現在も増加し続けている。

 「こうした地震の増加が周辺の活断層に影響を与え、次の大地震を引き起こす要因となる」。特に首都圏や関西など都市部は地盤が軟弱な上、流通・交通網が密集しているため被害が大きくなる。もともとこれらのエリアは南海トラフ地震を前に内陸の直下型地震が起こりやすいとされ、政府も警戒を呼びかけている。

 遠田教授は「近畿・中部は活断層の密集地。加えて大阪北部地震、阪神大震災の影響もまだ残る。近年大きな地震のない中部地方でも警戒が必要だ」として、内陸の直下型地震対策への備えを促している。

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