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インフル薬使用法、新しい提言策定へ 日本感染症学会

 塩野義製薬のインフルエンザ治療薬「ゾフルーザ」に耐性変異ウイルスが出ていることなどを受け、日本感染症学会は5日、型による抗インフル薬の選択など、使用方法についての新しい提言を策定する方針を固めた。同学会は同日、名古屋市で緊急シンポジウムを開き、ゾフルーザの適切な使用法について意見を交わした。

 国立感染症研究所が3月に報告したデータによると、ゾフルーザを投与した30人のA香港型の患者のうち73・3%の22人から耐性ウイルスが出現。一方、塩野義が新潟大大学院医歯学総合研究科に依頼した調査では、A香港型の20歳未満の患者を調べたところ、9・1%の確率で、耐性ウイルスが検出されたという。

 調査結果に差があるが、緊急シンポで講演したけいゆう病院(横浜市)の菅谷憲夫医師は「耐性ウイルスは、タミフルなど既存のインフル治療薬にはほとんど出現しない」と指摘した上で「耐性ウイルスの出現率が高いゾフルーザは単独で使うべきではない。一方で重症患者に対して既存薬との併用は有効の可能性はある」との考えを示した。

 座長を務めた愛知医科大大学院の三鴨廣繁教授は「今後、インフル耐性ウイルスは重要な課題となる。抗インフル薬に関して正しい提言をまとめていきたい」と話した。

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