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「球数制限」高校野球での導入には高い壁

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 日本高野連は、球数制限を導入しようとする新潟県高野連の意向を尊重しながらも、全国で足並みをそろえるために新潟県高野連に再考を求めることを決定した。

 一方、「投手の障害予防に関する有識者会議」を4月に発足させて検討していくことも決めた。竹中雅彦事務局長は「新潟県高野連が投じた一石を重く受け止めている。それに応えるため新しい案を出させていただいた。(新潟県高野連にも)会議に入って議論をしてほしい」と話した。

 投手をけがから守るために球数を制限する。正しいには違いないが、現実には難しい部分もある。球数制限や投球回数の制限、連投制限などがルール化された場合、チームは複数投手制が必須となるからだ。

 日本高野連によると、昨年甲子園で行われた全国大会では選抜大会で7割以上、夏の選手権大会で8割以上が複数の投手を起用した。しかし、地方大会では今年度の加盟校3971校のうち、4分の1以上の高校で部員数が20人を下回っていた。球数制限を取り入れた場合、多くの試合で複数の投手を登板させなければならないが、複数の投手で試合を有利に進められるのは一部の強豪校に限られるだろう。

 地方大会では単独校では部員が足りず、連合チームを組んで参加したケースも昨夏は全国で81件あった。大量得点差の試合が増える可能性もあり、竹中事務局長は「大会を棄権する学校も出てくる可能性がある」と指摘した。

 高野連は、今夏の選手権大会から休養日を1日から2日に増やすことを決めた。熱い戦いを期待しすぎる余りに、球児たちを守る歩みを緩めてはならない。(上阪正人)

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