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野球部員のダンス問題、世論に押され方向修正 日本高野連

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 高知商の野球部員によるダンス問題は処分なし(不措置)となった。

 日本高野連はダンスの発表会について(1)学校が主催した(2)徴収した金銭は施設借用の費用に充てられた-として、日本学生野球憲章が禁じる「野球部員の商業的利用」に抵触しないと最終判断した。

 高知県高野連から報告を受けた日本高野連は当初、ダンス同好会の顧問を兼ねる野球部長の「謹慎処分」が相当として、日本学生野球協会審査室への上申を決定した。しかし、その後に同様の報告が数校から寄せられたほか、スポーツ庁の鈴木大地長官が日本高野連の対応を疑問視し、日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長らが厳しく批判するなど世論に押され、徐々に方針を変えてきた。

 日本高野連がよりどころとしたのは、2010年に改訂される以前の学生野球憲章に付随して配布された一問一答形式の「アマチュア問答集」だった。グラウンドや学校以外の場所でユニホームを着て舞台などに出演することについて、理由説明もなく「いけません」と答えているだけのものだ。

 野球を大切にし神聖視したい気持ちは分からなくはない。しかし、高校野球の現場は、スポーツウエアやテレビ放送なども含めて商業とは切っても切れないのが現実でもある。

 特に今回の高知商のケースは昨年の夏の選手権大会で応援してくれたダンス同好会へのお礼だったという。日本学生野球憲章2条には「学生野球は友情、連帯そしてフェアプレーの精神を理念とする」とある。そうした理由を広くとらえれば、これほどの騒ぎにならずに済んだと思えてならない。(上阪正人)

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