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J1セレッソ大阪がビッグデータをビジネスに

セレッソ大阪のデータビジネスの仕組み
セレッソ大阪のデータビジネスの仕組み

 データを活用してビジネス創出やサービス改善につなげる動きが広がる中、サッカーJリーグのセレッソ大阪がデータビジネスに乗り出している。所属選手の運動能力などの情報を学校や他競技の団体に販売し、スポーツ選手の育成やけがの予防に役立ててもらうのが狙いだ。関係者によると、日本のプロスポーツでは初の取り組み。昨年の売り上げは約700万円だが、将来的には年数千万円規模に拡大したい考え。自治体や他分野の企業とも連携し、新たなビジネスモデルを構築していくことにしている。

 データはセレッソ大阪の育成、普及部門を受け持つ一般社団法人「セレッソ大阪スポーツクラブ」(宮本功代表理事)が管理。同法人の「セレッソ大阪LAB(ラボ)」が所属選手のダッシュ力や敏捷性、跳躍力などを専門機器を使って測定してきた。さらに提携する陸上競技クラブなども合わせ、年間約600人分を蓄積。ラボの福原祐介センター長は「選手の成長に応じた経年的な変化が分かるのが特徴」と話す。

 その情報を大阪市立大学などとともに解析。多くの日本代表選手を輩出してきたノウハウも踏まえ、独自のトレーニングプランの提供も行う。たとえば「△△の部分を強化すれば、けがの予防につながる」-といった指導も可能。実際、近畿圏の高校では3、4カ月で劇的に運動能力の数値が向上したという。

 現在、データを提供している学校は7校。タイや中国のサッカーチームとも指導者を派遣するなどして情報交換を進めている。「学校の部活ではフィジカルコーチを雇うのは難しい。データに基づいたトレーニングプランが役立つ」と福原センター長。宮本代表理事は「地域スポーツの活性化や健康増進にもつなげたい。活用方法はいろいろある」と話している。

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