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デサント、TOB反対「伊藤忠の利益が優先される」

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 スポーツ用品大手のデサントは7日、同社に対して筆頭株主の伊藤忠商事が実施しているTOB(株式公開買い付け)について反対の意見表明をした。デサントの辻本謙一最高財務責任者(CFO)は同日午後、記者団の取材に応じ、「伊藤忠の利益が優先され、デサントの企業価値が毀損(きそん)される可能性がある」と反発した。一方、伊藤忠は「粛々とTOBを進める」とコメントした。両社の対立は、国内では異例の敵対的TOBに発展することになった。

 辻本氏は記者団に「伊藤忠は長年のビジネスパートナーで突然のTOBは大変残念」とし、「対立の長期化はブランドの毀損につながる。事態収束のために話し合いを進めたい」との見解を示した。

 そのうえで、デサントの経営体制の刷新を図るため、取締役を現行の10人から5人に減らし、うち社外を4人にすることを次回の株主総会で提案する考えも明らかにした。

 デサントは、伊藤忠が1月31日にTOBを発表した後、対応の検討を続けてきた。反対意見は2月7日午前に開催したデサントの臨時取締役で決議した。

 デサントが同日公表したTOBに対する意見書では、「強圧的な手法により、最小の資金で当社の支配権を取得する試み」と批判、株主にTOBに応じないよう呼びかけた。TOB後は、伊藤忠への利益が優先され、仕入れ先などを自由に選択できなくなる可能性に触れ、過度に韓国事業に依存しているといった経営への批判に関しては「事実誤認」とした。

 伊藤忠は、株の保有比率を約30%から、株主総会で「拒否権」を得られる最大40%まで引き上げる計画で、3月14日までが買い付け期間になっている。

 伊藤忠はTOBが成立した後に、デサントの経営体制、方針などについて同社と協議したいとしている。

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