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南海トラフ巨大地震を想定 日米共同統合防災訓練

米海兵隊の輸送ヘリに食料などを積み込む自衛隊員ら=和歌山県白浜町
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 南海トラフ巨大地震を想定した自衛隊と在日米軍による日米共同統合防災訓練が14日、和歌山県白浜町の旧南紀白浜空港跡地などで実施された。県や県警、消防なども参加し、海上の護衛艦への臨時医療施設の開設や米軍ヘリへの物資輸送などの訓練に約2500人が取り組んだ。

 平成25年に始まったこの訓練は、今年で5回目で県内での開催は4年ぶり。陸上自衛隊の部隊運用を一元的に担う「陸上総隊」が、29年度に発足してからは初の共同訓練となる。

 13、14日の2日間、県内や徳島県などで実施され、海上自衛隊の護衛艦「ひゅうが」のほか、航空機約30機、輸送車など約520台が出動した。

 訓練は13日午前8時に県南部沖を震源とするマグニチュード(M)9・1の地震が発生したという想定で開始。2日目となる14日は、県警や消防などと協力して倒壊家屋に閉じ込められた孤立者の救助訓練のほか、富田川にかかる郵便橋(上富田町、白浜町)が崩落したという想定で、代替となる「浮橋」が架けられた。

 また、災害時に医療施設の役割を果たす「広域搬送拠点臨時医療施設」(SCU)が南紀白浜空港や、白浜沖に浮かぶ護衛艦「ひゅうが」の格納庫内に開設。SCUでは、負傷者の治療の優先順位を決めるトリアージや治療が行われた。

 さらに、米軍と協力しての物資輸送訓練も実施。航空自衛隊の輸送機によって運ばれてきた水や食料などを、隊員らは手際よく米海兵隊の輸送ヘリに積み込んでいった。

 陸上自衛隊第3師団長の田中重伸陸将は「災害時の孤立地域にいかに対応できるかが重要。もてる能力を最大限発揮して今後も訓練に臨みたい」と話した。

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