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電子チケット、スポーツイヤーズ控え技術開発激化

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電子チケット、スポーツイヤーズ控え技術開発激化

 ラグビーW杯、東京五輪・パラリンピック、関西ワールドマスターズゲームス…。来年から3年間続く「ゴールデン・スポーツイヤーズ」を控え、スポーツなどイベント会場の利便性向上へ、顔認証やキャッシュレスといった技術開発競争が激しくなっている。

 NECの顔認証システムは、平成26年からコンサートイベントの入場時などに活用されている。安全管理の強化とともに、利用者にとってはゲートで“顔パス”で入れるメリットがある。

 同社のシステムは、今年10月に米テキサス州でオープンする「米国サッカー殿堂」でも導入。好きなチームやポジションなどを登録すると、顔認証システムが来場者を特定し、その人が展示エリアに近づくと好みに合わせた内容が表示される。NEC広報担当者は「ほかのシステムと組み合わせることが可能で、活用法は広がっている」と説明する。

 富士通は今年5月、みずほフィナンシャルグループが主導したアメリカンフットボール試合会場での実証実験に参加。スマートフォンを使ったQRコード表示の電子チケットや、座席から売店へ発注する状況などを確認した。

 ベンチャー企業も熱い。「プレイグラウンド」(東京)は電子チケットサービス「クイックチケット」を展開し、この1年ほどで4千近いイベントで採用された。LINE(ライン)などSNSなどを通じて電子チケットが受け取れるのが特長で、専用アプリがなくてもさまざまなチケットサービスから購入できる。同社担当者は「(各社間の競争で)優位性を保つには、利用者の利便性を高めることが必要」としている。

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