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【ボクシング】日本連盟が第三者委設置の意向 山根会長は進退への影響否定

取材に応じる日本ボクシング連盟の山根明会長=6日午前、大阪市内
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 不正疑惑に揺れる日本ボクシング連盟は6日付の公式サイトで、日本オリンピック委員会(JOC)と日本スポーツ協会から要請された真相究明のための第三者委員会設置について、山根明会長名で「当連盟は早急に第三者委員会を設置し、上記要請に応じます」と発表した。

 一方、山根会長は6日、大阪市内で産経新聞などの取材に応じ、会長を辞任する必要はないとしている自らの考えについて、第三者委が一連の疑惑についてどのような結論を出したとしても「直しません」と強調した。

 この問題では、都道府県連盟幹部や元選手ら関係者333人の有志でつくる「日本ボクシングを再興する会」が、日本連盟の不透明な財政運営などを指摘する告発状をJOCなどに提出。JOCなどは設置期限を20日として第三者委の設置を要請し、執行部から独立した中立的なメンバーを公表した上で、9月28日までに調査結果と組織運営について文書で報告を求めていた。

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