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医師が処方する「治療用アプリ」田辺三菱製薬が開発へ スマホで患者支援、保険も適用

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製薬業界もデジタル改革

 バイオ技術の革新などで世界の医薬品市場が拡大する中、製薬企業は激しい薬の開発競争にさらされている。そこで業界では、高い技術を持つ医薬品のベンチャー企業や、すでに高収益の医薬品を製品化している企業をM&A(企業の合併・買収)によって丸ごと手に入れようとする動きが後を絶たない。いわば開発の「時間を買う」手法ともいえる。武田薬品工業が現在、アイルランドの製薬大手シャイアーの買収を目指しているのもその一例だ。

 一方で製薬各社が近年、生産性向上のために取り組んでいるのがデジタル改革だ。膨大な量のデータや試験が必要な創薬研究には、ITで改善できる余地が大きい。理化学研究所や京都大学、製薬企業、IT企業などは共同で創薬専用のAI(人工知能)開発を進めている。

 米リサーチ会社、グローバル・マーケット・インサイツは、治療用のアプリを含めた日本のデジタルヘルスケア市場は、2017年が30億ドルだったのに対し、24年には201億ドルに拡大すると予測する。新たな市場を求めて治療用アプリに参入する企業は増えていくとみられている。

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