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医師が処方する「治療用アプリ」田辺三菱製薬が開発へ スマホで患者支援、保険も適用

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 日本では昨年10月、ベンチャー企業のキュア・アップ(東京都中央区)が国内で初めて、治療用アプリ「CureApp(キュアアップ)禁煙」の治験を開始した。たばこを吸いたくなるタイミングで、アプリが喫煙をやめるためのメッセージを発信するなどの仕組みで、来年度中の保険適用を目指している。

 キュア・アップ社長で医師でもある佐竹晃太氏は「開発に対する費用対効果が高く、経済的に優れた新しい治療法」と話す。

新薬開発1200億円、アプリは数億円

 一般的に、新薬開発には10年以上の期間と1200億円の投資が必要とされる。その上、成功確率が低いというリスクもある。さらに近年は、バイオ医薬品など従来なかった高度な技術も求められ、製薬企業の経営を支える画期的な薬の開発は難しさを増している。

 これに対し、治療用アプリは開発費が数億円程度で済む。このため、少子高齢化や新薬開発コストの増加に伴い高騰する医療費の抑制にもつながると期待されている。副作用も少ないと考えられている。

 田辺三菱の三津家正之社長は「薬だけでは治療が難しい疾患の治療に、アプリを組み合わせて効果を高めることも期待でき、可能性は大いにある」と話している。

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