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【エンタメよもやま話】スタバ、マック…文化侵略ではない カトリック総本山が米資本を歓迎する戦略とは

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【エンタメよもやま話】
スタバ、マック…文化侵略ではない カトリック総本山が米資本を歓迎する戦略とは

マクドナルドが2016年12月30日、店をバチカン市国のサン・ピエトロ大聖堂の近くにオープン。大きな反発が起きていることを伝える英紙インディペンデント(電子版2017年1月4日付) マクドナルドが2016年12月30日、店をバチカン市国のサン・ピエトロ大聖堂の近くにオープン。大きな反発が起きていることを伝える英紙インディペンデント(電子版2017年1月4日付)

 さらに「マクドを建てるスペースは、聖なる父の教えにならい、助けを求める人々のためのエリアにするか、または、おもてなしのためのスペース、苦しんでいる人々のための避難所として使用する方が良い」と訴えました。

 ちなみにマクドはバチカンの財団に賃料として、月3万ユーロ、日本円にして約394万円を支払っており、マクド側は、バチカン以外のイタリアでは人気の観光地に進出していると強調したうえで「史跡の近くに出店しても、歴史的な環境に完全に適応している」と反論しました。

 とはいえ、バチカンでは宗教関係者のみならず、地元企業のオーナーたちも、近隣の芸術・文化・社会的アイデンティティーを混乱させる恐れがあるとの理由でマクドの進出に難色を示したのでした。

■中国でも歴史遺産・皇帝「紫禁城」に出店…スタバに猛反発

 「(米国主導の)消費者主義とグローバリゼーションの象徴」(前述のストレーツ・タイムズ)とみられているマクドだけに、バチカンだけでなく、海外進出に当たっては、いろいろとトラブルが発生しています。

 例えば、同じイタリアのフィレンツェでは昨年11月、マクドが中心部のドゥオモ広場でお店をオープンさせようとしたところ、地元当局が営業許可を出さなかったため、1800万ユーロ、日本円にして約23億6000万円の損害賠償を求め、フィレンツェ当局を提訴する騒ぎに。

 北京では2001年、中国を代表する歴史遺産「紫禁城(しきんじょう)」のエリアにできたスタバの店舗に対し、愛国主義を標榜(ひょうぼう)するネット民と愛国テレビキャスターらが“中国文化に対する攻撃である”と猛反発。2007年に閉鎖に追い込まれる騒ぎが起きました。結局、この場所にはチャイニーズ・ティー(中国茶)のお店がオープンしたそうです…。

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