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【世界を読む】米朝会談より大切な対話とは…“宗教界の国連”が考えた世界平和への「作法」

“宗教界の国連”とも称される世界宗教者平和会議(WCRP)日本委員会が開いた平和大学講座。テーマは「他者と対話するとは何か-平和な社会の実現を目指して」だったが、3時間に及んだ学習会で南北・米朝首脳会談には一言も触れられなかった。対話で重要なのは、敬意をはらう態度や互いの信頼であるといった指摘が相次いだことから、会談に至るまでの経緯が、宗教界が理想とする対話の「作法」にのっとっていないと考えれば説明がつく=3月9日、奈良県天理市の天理大(小野木康雄撮影)
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 トランプ米大統領が北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長と初の米朝首脳会談を行うというニュースが世界を駆けめぐった3月9日、“宗教界の国連”と称される世界宗教者平和会議(WCRP)日本委員会が、奈良県天理市の天理大学で時宜(じぎ)にかなった学習会を開いていた。平和大学講座「他者と対話するとは何か-平和な社会の実現を目指して」。だが、3時間に及んだ講演とパネルディスカッションで、北朝鮮問題は全く話題にならず、移民・難民問題を中心に議論が展開していった。そこから見えてきたのは、宗教界が理想とする対話の「作法」だった。

難民問題は人道主義で語れない

 WCRPは、世界90カ国以上のさまざまな宗教者が参加する国際NGO。異なる宗教同士の協力によって世界平和を目指しており、平和大学講座は日本委員会が毎年度行っている主要事業のひとつだ。今回は約200人が参加した。

 基調講演として登壇したのが、会場となった天理大の永尾教昭(ながお・のりあき)学長。天理教の海外布教伝道を担うヨーロッパ出張所(パリ)で、1984年から実に25年間も勤務した経験がある。

 永尾学長は、キリスト教文明圏で少数派の異なる宗教を広めるという実体験をもとに、欧州における移民・難民問題が「中東から押し寄せる人々を人道主義で保護するか否かではなく、異文明を受け入れられるかどうかの問題になっている」と指摘した。

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