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【ビジネスの裏側】増えるスメハラ、悩める経営者 対応次第では人権侵害に

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覆面調査で臭い根絶

 男性化粧品メーカー「マンダム」(大阪市)が今年5月、東京・大阪で勤務する25~49歳の会社員など男女1028人を対象に調査した結果、6割以上が同僚などの体臭や口臭が気になると回答した。

 職場でスメハラに悩む人は増加傾向にあることを受け、マンダムは平成26年6月から企業向けに臭いのエチケットなどを指導するセミナーを無料で開催している。セミナーでは、30~50代の男性の後頭部などから出る「ミドル脂臭」や、50歳以降に本格化する「加齢臭」などを解説。臭いのサンプルを参加者が嗅いでもらうほか、予防法も講習する。

 企業の依頼が相次ぎ、これまでに2400人以上が受講した。マンダムは「体臭などを意識していなかった中年男性を中心に、臭いもケアするものだ、という気づきを与えた」(広報担当者)と話す。

 小売業やサービス業では、不快な臭いは営業に悪影響を与えるとの懸念も強くなっている。眼鏡の製造・販売を手がける「オンデーズ」(東京)は27年7月から、全国約120店の従業員の服装規定に「臭い」の項目を設け、人事評価に反映している。

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