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夏の甲子園、経済効果は351億円 関大名誉教授が試算

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夏の甲子園、経済効果は351億円 関大名誉教授が試算

 8日開幕する高校野球夏の甲子園大会の経済波及効果が総額約351億円に上るとの試算を、関西大の宮本勝浩名誉教授が7日までにまとめた。

 選手や学校関係者、ファンらの交通費や宿泊費、飲食費などを算定した。宮本氏は「安価な(入場)料金設定にもかかわらず、約2週間で非常に大きな経済波及効果をもたらすのは驚くべきことだ」と指摘している。

 過去5年間の平均入場者数(約84万人)を基に推計した。直接的な消費支出の総額は約162億円で、うち選手や学校関係者は約34億円、一般観客が約123億円などと想定。高画質の4Kテレビへの買い替え需要や、スポーツ雑誌などの販売増で約4億円の効果を見込んだ。

 さらに、関連する産業の売り上げ増や、従業員が収入増の一部を消費に回すといった間接的な波及効果も織り込んだ。

 宮本氏はこれまでに、今春の選抜高校野球大会の経済効果を約229億円とする試算も発表している。

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