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南海トラフ地震を前に、関西で直下地震発生か 年々頻度高まる西日本の地震に懸念の声

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南海トラフ地震を前に、関西で直下地震発生か 年々頻度高まる西日本の地震に懸念の声

 阪神大震災から22年を迎えた。阪神大震災は、地震研究者の間で「西日本の地震活動活発化の序章」と位置づけられている。

 西日本の地震活動は南海トラフ地震の発生に向って活発化するといわれる。

 南海トラフ地震は、太平洋側から日本列島の下に潜り込むフィリピン海プレートと、太平洋側に向き合い日本列島がのっているユーラシアプレートがぶつかり、ひずみが限界に達したときに起るとされる。

 ひずみが解消されると、西日本の内陸地震(活断層による直下型地震)は少なくなる。

 前回の南海トラフ地震は昭和21年の南海地震であった。南海地震以前、西日本の地震活動は、明治24年の濃尾地震から、昭和18年の鳥取地震、19年の東南海地震、20年の三河地震まで、活発化した。

 そして21年に南海地震が起き、平成7年の阪神大震災まで西日本では目立った内陸地震はみられず、この時期を地震研究者らは「西日本の地震活動の静穏期」と呼んでいる。

 ところが阪神大震災以降、ほぼ2年に1回、地震が発生。平成25年から昨年の28年まではさらに活発化し、西日本で毎年、内陸地震が起きている。昨年は熊本、鳥取と続発。熊本の半月前には、南海トラフ地震を引き起こす「プレート境界地震」が三重県南東沖で起きた。幸い小規模地震だったため、南海トラフ地震にはいたらなかった。

 こうした昨年の一連の地震活動をみて、地震、防災研究者は、今年以降の要注意エリアとして、まだ目立った内陸地震の起きていない関西をあげる。

 実際、国の地震調査研究推進本部が昨年公表した「今後30年で活断層により震度6弱以上の揺れが起きる確率」の高いエリアは大阪、京都、奈良、滋賀にまたがる。確かにこのエリアは過去に地震を起こした活断層が集中している。

 対策として、これら各府県が公表している地震被害想定を確認し、地震による負傷原因のトップである家具転倒防止や、食料備蓄などわが家の避難計画を考えておきたい。

 

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