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崖っぷちのシャープ、「4Kテレビ」生産倍増で“生き残り”賭ける 撤退検討の栃木工場も存続へ

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崖っぷちのシャープ、「4Kテレビ」生産倍増で“生き残り”賭ける 撤退検討の栃木工場も存続へ

工場(堺市)から直送された、4Kテレビ用のパネルの保護膜をはがす作業員ら=19日、栃木県矢板市のシャープ栃木工場(織田淳嗣撮影)

 経営再建中のシャープは19日、フルハイビジョンの4倍の画質の4Kテレビの今年度の国内の生産台数を昨年度の2倍とする方針を明らかにした。台数は示さなかったが10万台弱とみられる。同日、国内向けにテレビを生産している栃木工場(栃木県矢板市)を報道陣に初公開。慢性的な赤字体質から一時は工場撤退も検討されていたが存続をアピールした。

 「この栃木で今後もテレビを中心にきっちりと開発・生産をしていきたい」。小谷健一・デジタル情報家電事業本部長は報道陣にこう述べ、撤退を否定した。一方、中国とマレーシアの工場の存続については「さまざまな検討をしている」と述べるにとどめた。

 シャープは4Kテレビの品種不足が原因で、テレビを中心とするデジタル情報家電は、平成27年3月期に134億円の営業赤字を計上。今期シャープは、4Kテレビの品種を昨年の7種類から9種類に増やし、画面の首振りが可能な新商品を発売した。これにより、昨年10月現在で2割程度だった国内シェアは、今年11月現在で3割に伸び、トップになったという。シャープの国内のテレビ売り上げに占める4Kテレビの割合は3割に達し、来年度は4割を目指す。

 上半期の赤字が響き、デジタル家電事業は今期も130億円の赤字となる見込み。コストカットと4Kの推進で、下半期は黒字に転換する見込みで、来期は黒字が確保できるとしている。

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