インターネットに接続してさまざまな情報を送受信できるスマートテレビ。次世代型家電の筆頭格だが、韓国サムスン電子の製品で、傍受した会話が正体不明の第三者に流されるとの懸念が浮上し、同社が打ち消しに追われる事態となった。サムスンのスマートテレビの個人情報の取り扱い方針の中に、音声認識機能を通じて、私的な会話が送信される可能性があるとの記述が見つかったためだ。韓国だけでなく、プライバシーや表現の自由に極めて敏感な欧米のメディアが相次いで報道し、業績改善を目指すサムスン電子にとっては、想定外の冷や水だった。

聞き耳をたて、情報を流すのは…テレビ？

　「私的会話や重要な情報を含め、発言の情報がデータとなり受信され、音声認識機能を通じて第三者に送信されますので注意してください」

　サムスンのスマートＴＶのプライバシーポリシー（個人情報取り扱い方針）に掲載されていた告知が、思わぬ波紋を呼ぶことになった。

　発端は、米インターネットメディアが２月初めにこの告知の内容を紹介したことで、いっきに拡散した。北米の薄型テレビ市場のシェアで、サムスン電子は首位にあり、最も売れているメーカーだけに関心も高かったようだ。

　「サムスン製テレビの前では発言に気を付けた方がいい。テレビの前で話した言葉はすべて傍受され、インターネットを介して送信されている」

　米ＣＮＮ（日本語電子版）が同月１０日に刺激的な表現を使って伝えてほか、英ＢＢＣ放送も「サムスンが、テレビの前で私的な情報を話さないように注意している」と報道した。