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【岡田敏一のエンタメよもやま話】居酒屋になる「スタバ」…米国外食産業「酒販売」で“客単価アップ”図る構図は日本の近未来図か

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【岡田敏一のエンタメよもやま話】
居酒屋になる「スタバ」…米国外食産業「酒販売」で“客単価アップ”図る構図は日本の近未来図か

 さて、今回のエンターテインメントは久々となる食べ物のお話です。

 居酒屋チェーンのワタミが先ごろ、今年度中に全店舗約640店の約1割に当たる60店舗を閉鎖すると発表しました。各方面から労働環境が過酷な「ブラック企業」と名指しされることが多いワタミですが、店舗の閉鎖で余った社員を近隣の店舗に振り分けることで、1店舗当たりの従業員を増やし、労働環境を改善しようというのが目的のようです。

 実際、外部の有識者で組織するワタミの業務改革検討委員会も「所定労働時間を超える長時間労働が慢性化している」「始業終業時刻を正しく記録していない」などと、労働環境の過酷ぶりを指摘しています。

 こうした指摘などを受け、ワタミでは店舗の閉鎖&従業員の振り分けのほか、会議の時間を減らしたり、メンタルヘルスに関する相談窓口を設置するなど、社員の健康管理の充実も図るといいます。

 なぜいきなりワタミのこのニュースをご紹介したかといいますと、昨今の積極的な出店攻勢がたたり、外食産業では労働力不足が顕在化。その影響をモロかぶりして苦戦する居酒屋業界を象徴する事例だったからです。

ブラック企業…象徴の飲食業、米国で進む“ワタミ化”

 そのうえ最近では、ファミリーレストランやスペインバルのような場所で軽く一杯飲んで帰宅するサラリーマンやOLが急増。居酒屋はますます苦境に立っているといいます。

 そんな日本の居酒屋業界にさらなる大打撃を与えそうなニュースが米国で報じられました。SANKEI EXPRESS(サンケイエクスプレス)の紙面でもご紹介しましたが、日本でもおなじみの米コーヒーチェーン大手、スターバックスが、米国の店舗で午後4時からワインとビールを提供するという“居酒屋サービス”を本格化させるというのです。このニュースについて、さらに深くご紹介したいと思います。

 スタバのCOO(最高執行責任者)トロイ・アレスティード氏が3月19日、米金融経済通信社ブルームバーグとのインタビューで明かし、米紙USAトゥディやロサンゼルス・タイムズなど全米メディアが3月20日までに一斉に報じましたが、スタバでは2010年から全米にある約1万1500店のうち、本社のあるシアトルをはじめ、シカゴやロサンゼルス、ワシントンDC、ポートランド(オレゴン州)などの計26店で「スターバックス・イブニングス」と称した酒類の試験販売を行っていました。これを年末には40店に増やし、数年後には数千店規模に増やすというのです。

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