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IPC、東京パラ中止や再延期否定 関係者6割削減へ

 国際パラリンピック委員会(IPC)のアンドルー・パーソンズ会長は13日、オンラインで共同通信の取材に応じ、新型コロナウイルスの影響で1年延期された東京大会について「開催に自信を持っている」と述べ、中止や再延期の選択肢を改めて否定した。新型コロナ感染予防策として、来日を予定していた大会関係者の約60%を削減する方針も明らかにした。

 既に各国・地域の3092選手が東京大会の出場枠を獲得し、全体の70%が確定したと説明。当初は過去最多となる約170カ国・地域の参加目標を掲げたが、同会長は「いくつか減るかもしれない。160カ国に満たない可能性もある」と述べた。参加辞退を申し出たのは現時点では北朝鮮のみとしている。

 同会長は「最優先は選手や関係者、日本国民の安全だ」と強調した。

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