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コロナ対応難しく…東京五輪事前合宿、断念相次ぐ

 新たに合宿の受け入れを決めた自治体はほかにもある。内閣官房によると、3月30日に新たに7件ホストタウンの登録があり、うち3件は事前合宿を活動計画に盛り込んでいるという。

 既に3カ国のホストタウン登録をしていた茨城県笠間市は、新たに米国を追加。スケートボード選手団と今月8日に事前合宿の基本合意書に調印した。

 練習会場は3月にオープンしたばかりの国内最大級の新施設。日本における「スケートボードの聖地」への足掛かりにしたい狙いだ。昨年12月から誘致を始めたといい、担当者は「五輪延期で願ってもないチャンスを得ることができた。市民に世界一のパフォーマンスを見てもらいたい」と意気込む。

■他国応援の姿勢

 コロナ禍で、開催国の特権ともいえる世界の国々とホストタウンとの交流は大幅に制限された。ただ、筑波大の真田久特命教授(五輪史)は「海外からの観客の受け入れを断念したことで、大会成功には自国以外の選手も応援する“おもてなし”の姿勢がさらに必要だ」と話す。

 1964年東京大会の陸上男子1万メートルで、先頭から3周遅れの最下位でゴールしたセイロン(現スリランカ)の選手を盛大な拍手で背中を押した事例を挙げ、「このような状況を今回も実現しなければならない。その意味で他国を応援するホストタウンの活動はより重要になる」と指摘する。

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