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「ウイルスに打ち勝つ」「より復興した姿を」 前向く選手、被災地

 「日本パラリンピックの父」と呼ばれる中村裕氏が大分県別府市に設立した社会福祉法人「太陽の家」の山下達夫理事長(61)は「選手のコンディションやモチベーションを維持するのは大変だという思いがある」と出場を目指し努力してきた選手らを気遣うコメントを出した。パラリンピックにはボッチャなどで重度の障害を抱えた選手もおり、ある職員は「健常者以上に感染症には注意が必要で、延期がなければ選手の命にかかわったのではないか」と評価した。

 復興の象徴として1964年東京五輪の聖火台を地元に誘致するなどしてきた宮城県の石巻市スポーツ協会会長の伊藤和男さん(73)は「復興も進んでいるので、より元気になっている姿を見てもらえるとプラスにとらえたい」と話した。 福島県内で聖火リレーの走者を務める予定だった同県田村市の坪倉新治さん(56)は「難しい判断だったと思う。延期はやむを得ない」と理解を示した。小学校で太鼓を教えている坪倉さんは、小中学校の子供たちと一緒に走る予定だった。「私も子供たちも楽しみにしていたので、また来年行われることに期待したい。地元が復興している姿を世界に発信するためにも、また福島から聖火リレーを始めてほしい」と期待を込めた。

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