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JOCの山下会長も延期容認「アスリートの安全確保できなければ」

国際オリンピック委員会(IOC)の発表を受け、取材に応じる日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長=東京都新宿区(撮影・蔵賢斗)
国際オリンピック委員会(IOC)の発表を受け、取材に応じる日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長=東京都新宿区(撮影・蔵賢斗)

 今夏の東京五輪・パラリンピックについて、国際オリンピック委員会(IOC)が延期を含めた検討に入る方針を発表したことを受け、日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は23日、東京都内で記者会見を開き、「アスリートの安全を確保できないのであれば、延期以外の選択肢はない」と述べて、延期について容認する考えを明らかにした。各競技団体や選手からも、さまざまな声が上がった。

 山下会長は延期になった場合の開催時期、選手選考についても言及した。「(延期の期間が短くても長くても)どちらにもメリット、デメリットがある。会場の確保の問題もあり、期間が長くなれば、選手としては選考がやり直しということも出てくるかもしれない。仮定の話はできないが、難しい問題」。表情は複雑だった。

 競泳と柔道は4月上旬に代表選考会を控え、代表が出そろう予定になっている。両者とも無観客での実施は変更せずに大会を迎える。

 競泳は4月2日開幕の日本選手権で代表を選考する。日程を当初の予定から2日間短縮した。日本水連関係者は「東京五輪の延期や中止は想定していなかった」という。大会前や期間中に延期時期が決まった場合「代表選考を兼ねるかは未定」と困惑を隠さない。

 柔道は男女14階級のうち唯一決まっていない男子66キロ級で、丸山城志郎(ミキハウス)と阿部一二三(日体大)が4月5日の全日本選抜体重別選手権での対戦結果を踏まえて代表が決まる予定。全日本柔道連盟関係者は「大会前に延期が正式に決まらなければ、男子66キロ級の代表を決める方針に変更はない。もしも、大会前に東京五輪の長期間の延期が決まった場合には、ここで決めていいのかという議論は必要になる」と明かす。

 すでに五輪代表に決まった選手も先行きが不透明になってきた。

 陸上のマラソンと競歩は夏の暑さを考慮して、開催地が札幌に変更。暑さへの準備を進めてきたが、延期なら調整に大きな狂いが生じかねない。

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