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南北合同チーム、東京五輪出場にあたってルール守れ

平昌五輪アイスホッケー女子の日本戦を前に、「統一旗」を手にし、南北合同チームに声援を送る北朝鮮の応援団=2018年2月14日、韓国・江陵(共同)
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 2020年東京五輪で、バスケットボール女子や柔道の混合団体など4競技で南北合同チームが結成される見通しとなった。アイスホッケー女子で五輪初となる合同チームが実現した昨年の平昌五輪をめぐる両国と国際オリンピック委員会(IOC)の前のめりぶりをみれば、結論自体に驚きはない。

 合同チームは結成後、五輪出場権獲得を目指すという。世界のアスリートと同様、原則として厳しい大陸別予選を勝ち抜かなければ、東京五輪の舞台に立てないことになる。

 平昌五輪は違った。南北合同チームの結成が決定したのは、開幕まで1カ月を切った時期。韓国は開催国枠での出場権を持っていたが、北朝鮮にはない。にもかかわらず、IOCは韓国の23人に北朝鮮の12人を加えた計35選手の登録を特例として認めた。

 昨年5月の卓球世界選手権団体戦では、大会途中に女子の合同チームが誕生した。同9月の柔道世界選手権でも、合同チームでの混合団体出場が直前に決定。登録12人の他チームと異なり、18人が登録された。

 IOCも国際競技連盟も、「南北融和」の名のもとにスポーツの根幹ともいえるルールを曲げた。結果、もっとも尊重すべきスポーツの公平性は大きく損なわれた。

 国際体操連盟の渡辺守成会長は昨夏に北朝鮮を訪問した際、「まず両国で話をし、その上で1つのチームを希望するなら、加盟団体と協議し認めるかどうかのステップを踏む」と説明したという。至極当然のプロセスが、最近のスポーツ界では守られていない。

 平昌五輪では合同チーム決定で韓国選手の出場機会が奪われ、韓国国内でも批判が出た。東京五輪に向けても、韓国と北朝鮮からそれぞれ何人の選手を出すのか、慎重な調整が必要となる。

 合同チームはさらに増える可能性もある。スポーツと政治は切り離せないのが悲しい現実だとしても、東京五輪は開幕まで500日以上ある。最低限ルールにのっとった形にしなければ、「政治利用」との声は高まるだけだろう。(森本利優)

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