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根付くか「スポーツボランティア」 応募者20万人を絞り込みへ 面談開始

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 日本財団ボランティアサポートセンターの沢渡一登(かずと)事務局長は「スポーツボランティアの参加は敷居が低く、広い分野での社会貢献活動へと導く入り口になる」とし、東京大会をきっかけにスポーツボランティアへの認知が高まることを期待する。だが、ポスト五輪の仕組みが整っていないことが問題点だという。

 沢渡事務局長は「ボランティアが継続的に活躍できる仕掛けや各団体での受け皿が整っておらず、大きな課題だ」と指摘する。

 笹川スポーツ財団もレガシーを残すために、スポーツボランティアの運営制度を見直す必要があるとし、大会後もボランティアの参加意欲を高める仕組みや人材登録制度の充実化などの具体策を提唱している。(佐々木正明、久保まりな)

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