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国内反ドーピングで新組織 東京五輪へ体制刷新

ソルトレーク五輪でのドーピング検査施設の尿サンプル=2002年2月4日
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 2020年東京五輪に向けて国内の反ドーピング体制を国際基準に合わせて強化するため、競技団体から独立して検査の方針などを立案する新組織「日本スポーツフェアネス推進機構」が設立されることが13日、分かった。複数の関係者が明らかにした。各競技団体や大会主催者が検査計画を立てていた従来の体制から大幅な刷新となる。

 これまで国内では各競技団体が費用負担が可能な範囲で検査を行ってきたため、競技によっては必要性が高くても十分な検査数が実施できないケースがあった。世界反ドーピング機関(WADA)は違反リスクが高い競技や急速に競技力がアップした競技への集中的な検査を推進しており、日本も五輪のホスト国として是正を求められていた。

 19年度からのスタートを目指す新組織は審議会を設置し、どの競技でどれだけの規模の検査が必要かなどの指針を策定。日本アンチ・ドーピング機構(JADA)に検査を依頼する。必要な資金確保も一元的に担う予定。

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