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【ロシアW杯】ボランティア、飲食店…多言語対応は東京五輪成功の鍵

ロシアW杯で、観光案内所のボランティアスタッフ=ロシア・カザン(甘利慈撮影)
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 世界から関係者や観光客が集まる国際大会では、多言語への対応が成功を左右するとされ、日本でも2020年東京五輪・パラリンピックを2年後に控え、急ピッチで準備が進められている。

 今秋に応募の受付が始まる東京五輪のボランティアは約11万人。外国語が堪能な人材を積極的に取り込む方針で、大会関係者は「日本人が海外滞在中に日本語で話しかけられるとほっとする。日本に滞在する海外の方も同様のはずだ」と力を込める。

 街頭での具体的な対応に向け、東京都は欧米・アジアなど31カ国420人の外国人へのヒアリング調査をもとに、飲食店や宿泊施設などでの英語・中国語・韓国語の場面ごとの対応を紹介するDVDを作成した。

 2月の平昌五輪では、視察した関係者らからボランティアの語学対応を評価する声があった一方、「会場内外を問わず、表示がハングルのみの場合が多く、移動などで不便を感じる場面があった」との指摘があり、街頭表示の重要性が浮き彫りとなった。

 このため、都のDVDでは、視覚記号「ピクトグラム」での表示例を盛り込み、宿泊施設などのほか、都内区市町村や競技開催予定地の自治体などにも配布している。

 民間でも、ヤマハ(静岡県浜松市)がスマートフォンなどで使える他言語対応アプリを開発した。

 このアプリは、空港や駅で流れる日本語アナウンスを認識させると、英語やフランス語、ドイツ語、中国語など約10カ国語で文字表示されるというもの。実用化に向けた実証実験も行われている。

 都の担当者は「東京のレベルを国際的にPRするチャンス。多言語対応でおもてなしを充実させたい」としている。

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