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シーズン佳境も逆風吹く格闘技 政治とタッグで支援の動き

衆院議員の馳浩元文部科学相=17日午後、東京都千代田区(桐山弘太撮影)
衆院議員の馳浩元文部科学相=17日午後、東京都千代田区(桐山弘太撮影)

 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、年末年始は31日の「RIZIN.26」をはじめ恒例の格闘技イベントが相次いで開催される。今春には大規模興行の強行開催で格闘技に世間の逆風が吹き荒れ、興行はいまも厳しい環境にある。コロナ禍とも闘う各団体に対し、政治から支援の動きも出てきた。

 「あれを見て『まずい』と思った。知事が記者会見までしているのに『命令じゃないから』では世間の風当たりは余計に強くなる」

 そう振り返るのはプロレスラー出身の馳浩元文部科学相(自民党)だ。コロナの感染拡大が本格化しつつあった3月、埼玉県で政府や県の自粛要請を振り切る形で格闘技イベントが開催され、物議をかもした。

 危機感を覚えた馳氏は、格闘技ファンの野田佳彦元首相(立憲民主党)、元京大相撲部主将の太田昭宏元国土交通相(公明党)らと意見交換を重ね、11月には格闘界を支援する超党派の議員連盟を立ち上げた。

 馳氏によると、これまでの格闘技界は行政とのつながりがなく、団体同士の連携も希薄。コロナ禍にあっても補助金申請の窓口が分からなかったり、レスラーやスタッフの健康管理も個人任せだったりという団体も多いという。

 議連はコロナ対策などで相談事を受け付け、行政との仲介役を担う。ゆくゆくは他競技と同様に各団体を束ねるコミッショナー(統括組織)を置くよう団体側に促している。「健全な運営をして、そこと契約した選手は守られる」(馳氏)体制への移行が理想だ。

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